スマホ証券『One Tap Buy』に取引対象銘柄が追加されました。
目次
One Tap Buy とは
●https://www.onetapbuy.co.jp/（公式サイト）
『One Tap Buy』は、1,000円から買付け可能な証券サービスです。↑で紹介したアプリの他に、日本株，CFD，IPOを扱うサービスも展開しています。
主な特徴は以下の通り。
◯単元株数ではなく金額単位の取引を採用しており、高額な株式でも気軽に購入が可能
◯米国株の積立ができる珍しいサービス
◯全ての操作がスマホアプリで完結する
▲ 購入できる銘柄は限られている（逆に言えば、選択の煩わしさがない）
✕ 他証券サービスと比較すると手数料は高め（定額プランあり）
金額単位と米国株積立が、One Tap Buy の最大の特徴でしょう。管理人もいくつかの銘柄を積立購入しています。
毎週 or 毎月 決まった金額で米国株に対して積立投資が可能です。1,000円から買付けに対応しているため、気軽に実施できますね。
2018年11月27日に追加された銘柄
●日本株
（4063）信越化学工業、（4751）サイバーエージェント、（6594）日本電産、（6963）ローム、（8035）東京エレクトロン、（9984）ソフトバンクグループ
●米国株
（ADBE）アドビシステムズ、（BKNG）ブッキング・ホールディングス、（CRM）セールスフォース・ドットコム、（GS）ゴールドマン・サックス、（NFLX）ネットフリックス、（NVDA）エヌビディア、（PYPL）ペイパル・ホールディングス、（SQ）スクエア
米国株に追加された銘柄について、ひとつずつ見ていきましょう。
アドビシステムズ
ご存知 Photoshop、Acrobatの開発元。
2012年にリリースされた、月額制のAdobe Creative Cloudにより業績がV字回復しました。サブスクリプションモデル転換の成功例として よく知られていますね。
2018年11月27日から過去５年のチャート
ブッキング・ホールディングス
ブッキングドットコムを運営する、世界最大のオンライン旅行会社。
過去10年間の利益成長率は、Amazonやアップルを凌ぎます。が、近年は成長鈍化傾向。最近だとGrabとの戦略的提携が話題ですね。
ネットでホテルの空室検索を行うと、ブッキングドットコムのようなOTAサービスに準拠した情報が表示されます。ホテル側としては直接予約の方が中抜きがなくなるのですが、如何せん巨人Googleには太刀打ちできず、OTA経由のサービスが席を占めてしまいます。ブッキングドットコムの支出でも広告に莫大な費用が割かれており、結局Googleの一人勝ちとも言われています。
将来的にAmazonもOTAに進出するとの噂もあり、この分野の先行きは中々混沌としています。
2018年11月27日から過去５年のチャート
セールスフォース・ドットコム
営業支援サービス「Sales Cloud」などを提供する、クラウドコンピューティングサービス運営会社。
SaaSの典型例として知られ、日本でもセブン&アイホールディングスや、マイナンバーの管理ポータルサイト「マイナポータル」でも採用。CRMの代名詞となっています。
2018年11月27日から過去５年のチャート
ゴールドマン・サックス
言わずとしれた金融会の巨人。GRIFの運用先としても知られています。
今年は年初から下降気味。
2018年11月27日から過去５年のチャート
ネットフリックス
動画配信サービス大手。オリジナル作品にも注力。日本でもオリジナルアニメなどを制作しています。
10月の株価下落で、Amazon，アップルと同様に大きく値を下げました。今後は欧州、そして日本でも検討されているデジタル課税が、株価にどう影響するかに注目したいです。
2018年11月27日から過去５年のチャート
エヌビディア
半導体大手。GPUのトップメーカー。
仮想通貨，ゲーム，AIなどの発展・人気と共に右肩上がりの成長を見せていましたが、市場予測には到達せず 11月に著しく値を下げました。年初高値から なんと30%も値下げ。しかし まだまだこの分野は発展途上のため、年末にかけて値ごろ感から買い戻しが入るかも。
2018年11月27日から過去５年のチャート
ペイパル・ホールディングス
決済サービスPayPal運営。
個人間送金サービス「Venmo（ベンモ）」の収益化に期待。すでに米国では「ベンモする」が動詞化しているそう。日本では、LINE，マネータップなどが先行していますが、今後 国内でもサービスが展開されるのでしょうか。
2018年11月27日から過去５年のチャート
スクエア
モバイル決済サービス運営。リーダーをスマホ，タブレットに取り付けることで、カード決済が可能に。POSレジとしての機能も備えています。
米国では同社の送金アプリ「Square Cash」がビットコイン送金を開始、またビットコイン取引を解禁した影響で一時Twitter社の時価総額を超えました。Square Cashは上で述べたVenmoのDL数を上回ったとの報道もあります。
日本ではコード決済，電子マネーの普及が急速に進んでおり、メイン決済サービスとして定着は難しそう。ですが、仮想通貨取引の本丸として普及するかもしれませんね。
2018年11月27日から過去５年のチャート
まとめ
One Tap Buyに取扱銘柄が追加されました。
今回追加された米国銘柄は、どちらかと言えばグロース株に該当する企業が選定されたように感じます。無配当銘柄がほとんどですね。
米国ならびに日本は、近将来的に株価の低迷が予測されています（実際どうなるかは誰にもわかりません）。しかし逆に考えると、安値で取得できる好機とも言えます。過去10年間、Amazonに月々１万円積み立てた場合 200万円超の利益を得られた計算になります。
この機会に 気軽に米国投資を経験されてみては如何でしょうか。
